11月12日、ようやくHPVワクチンの積極的勧奨が再開となります。
こちらでも繰り返し繰り返し、
この問題をお書きしていて、
各国で子宮頸がん撲滅の可能性が出てきている中、
日本では年に2000～3000人の女性がこのがんで命を落としています。
がんにしては珍しく、ワクチンで防げるものであり、
積極的勧奨が差し控えられてなければ、
何万人の女性の命を救うことができたでしょうか。
何十万人が子宮を失わずに済んだのでしょうか。
「マザーキラー」と呼ばれる子宮頸がん。
20～30代の患者も多く、
既にお子さんがいて、亡くなってしまった場合には、
文字通り「母親殺し」のがんとなります。
妊娠の兆候があり、
産婦人科で診てもらった時に頸がんが発見されることも。
その場合、お腹の赤ちゃんを諦めなければならないケースが多く、
お腹のその赤ちゃん、
未来に生まれる可能性があった赤ちゃんを諦めることを強いられます。
子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)の持続感染により起こり、
HPV自体は珍しいウイルスではなく、
性経験のある女性であれば50％以上が生涯で一度は感染するとされます。
その持続感染を予防するのがHPVワクチンです。
マスコミは接種後の体調不良を煽情的に伝え、
世論は不安で覆われ、及び腰になった国が
積極的勧奨を差し控えるよう自治体に通知。
今でも無料接種の期間はあるのですが、
それを知る術もなく、無料期間が過ぎてしまった女性が多数います。
そんな女性たちが子宮頸がんで亡くなりました。
小児科医などは、このワクチンに限らず、
こういう症状が出るケースを多数経験していて、
さらに、不安感を募らせた状態では、
何かしらの症状が出やすくなるのです。
それは、新型コロナウイルスのワクチンでも学ばれたかと思います。
朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、テレビ朝日、TBSなどなど、
こういうメディアと国の及び腰が女性たちを殺したんです。
新型コロナワクチンでも、
こいつらが同じようなことを始めたので、
医師たちが危機感を募らせ、怒りの声を上げ続けてきたのでした。
「接種再開、被害生むだけ」 HPVワクチン訴訟原告
今日になっても、こんな記事を載せてくる時事通信。
この女性は小学6年生の時に接種し、
高校1年の時に歩行困難になったとあります。
3年経過してからの有害事象。
どういう機序で3年も経って症状となって現れたのでしょうか。
弁護団などにとっては、彼女たちが"被害者"であり続けなければならず、
症状から回復してもらってはいけないのです。
こういう大人に囲まれることで、
本来なら治療できる症状でも、
彼女自身がワクチンの"被害者"だと思い込んでいるうちは、
彼女は適切な治療を受けられず、症状が固定化されることでしょう。
小説家で医師の知念実希人先生は、彼女の症状について
『線維性筋痛症』 『低髄液圧症候群』
『中枢神経障害性疼痛(心因性疼痛)』
の可能性を指摘されていますね。
おそらくこの女性達の中には、多くの
— 知念実希人 小説家・医師 (@MIKITO_777) November 13, 2021
『線維性筋痛症』
『低髄液圧症候群』
『中枢神経障害性疼痛(心因性疼痛)』
等の患者さんが含まれていたはずです。
彼女達は適切な治療を受ければ治癒・改善したはずが『副反応』と決めつけられたため、その機会を奪われました。
しっかりと救済するべきです。 https://t.co/ghpvvri9nn
小村雪岱「もみじ」
積極的勧奨が差し控えられてきた8年あまり。
何の得にもならないのに、
HPVワクチンの正しい情報を広めようと努力してきた方たちがいます。
そういう方たちが情報発信しようとすると、
脅迫や危害を加えることを示唆するなど、
身の危険にさらされる事態にもなりました。
みんパピ！
しかし、昨年、こんなサイトを立ち上げました。
「コウノドリ」の鈴ノ木ユウさんも協力しています。
医師らは自分たちが救えなかった頸がん患者、
ワクチンを接種していれば救えていたかもしれない命をたくさん診てきていて、
だからこそ、こんなサイトを作ったんです。
積極的勧奨再開は、そういった方々の努力の結晶なのでしょう。
HPVは子宮頸がんのほかに、
中咽頭がん、陰茎がん、肛門がん、膣がん、外陰がんの原因にもなります。
子宮頸がんだけを考えても、性感染症ですので、
男性も接種すべきなのは間違いありません。
ただ、今は世界的にHPVワクチンが品薄です。
半年ぐらい前だったか、
日本にHPVワクチンが入って来なくなるという報道があり、
それは、日本にHPVワクチンを回しても、
ワクチン忌避から、日本では無駄になるだろうからというものでした。
今回の積極的勧奨再開で、間に合ったのかどうかはわかりませんが、
ようやく、日本が新たにスタートを切ることになりました。
まずは女性が優先されます。
周知されずに無料期間を過ごしてしまった女性にも、
何らかの救済措置を検討しているとされます。
子宮頸がん予防にはワクチンと定期検診が有効だとされます。
ただ、検診で発見された時には、既に手遅れになっているか、
命は守れても子宮全摘というケースも多いです。
摘出を免れても、検診で病変が見つかれば、
円錐切除術が行われ、その後は早産のリスクが増大するのです。
女性本人と将来の赤ちゃんの命に関わる問題です。
HPVワクチンの費用補助があるのは『小6～高1の女性』です。
接種回数は全3回(2回になるかも)。
高校1の3月までに接種完了する必要があります。
スケジュール的には、1回目接種は高1の9月までがギリギリのラインとなります。
該当される方や、そういう方が身近におられる方は、
ご家族と話し合って、お住まいの自治体などに問い合わせてください。
費用補助の期間を逃した女性でも、
独自に救済制度を設けている自治体も出てきています。